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【斬新な着眼】  成長遺伝子をビジネス・パーソンに組み入れよう ― ホットな論議「小泉首相は抵抗勢力か？」から考える〈2002/3/2〉日本は再生が一向に進まないどころか、破滅に向かっています。この原因は小泉改革が頓挫しかかっているからなのでしょうか。そうではありません。トップリーダーを含めてほとんどの日本人が次のような状態に陥っているからなのです。 「事の真相を見抜けない、見抜こうともしない」「関連事象を幅広く認識することなく、事象の断片だけを捉えて問題を指摘したり、問題解決策を提起する」に終始している。 「田中真紀子事件」の発生原因並びに事件を巡る一連の論議もこの「思考停止現象」の例外ではありません。 私は「これは何か言わなければならない」と思っていました。そうしたところ、朝日新聞が2002年2月27日の社説「不良債権処理の原点に戻れ〜日本経済再生のために」で次のような主張をしているのが目に入りました。 我々は日本経済の苦境を生んでいる一番の問題は金融部門の弱さであると考える・‥。不良債権の重荷で、金融機関が機能不全に陥っている。国内の資金の流れが滞り、短期金利がほぼゼロという状態にありながら、新たな投資が出てこない・・・・・。 私はこの社説に接して、「このままでは第二次世界大戦突入の二の舞になってしまう」「国民は大悲劇に巻き込まれてしまう」という強い危機意識を感じ、本稿を書く決意をするに至りました。 （「植民地主義による市場分割から世界経済の統合へと世界の潮流が様変わり。にもかかわらず、日本は大東亜共栄圏構想をぶち上げた」「日本は弱小国であるにもかかわらず、陸軍と海軍の対立を収めることができず、米国と旧ソ連の両方を同時に主戦相手にすることになった」という二重の過ちを犯したのです。したがって、日本の敗戦はごく自然な成り行きだったのです。 日本経済は1929年に始まった米国の大恐慌よりも遥かにひどい状態にすでになっています。豊かそうに見えているのは、政府の巨額の赤字が｢サラ金経済」を賄っているにすぎないのです。納得できない方は英国の『エコノミスト誌』(2002年３月2日‐8日号)に載っているデータをご覧になってください) 日本一のオピニオン・リーダー役を担っている朝日新聞がこの有様では重大な岐路に立たされている日本は蛇行するどころか、間違った方向に突き進むこと必至である、と私は思うに至ったのです。  ボタンの掛け違いが小泉首相と田中前外相の間の亀裂を招いてしまった 日本人同士であっても"通訳"が必要な場合が多くなった
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