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コンサルタントの選定・登用の巧いやり方

社長の指導力の抜本的強化が必要な場合が多い

 企業の人員整理が不況の深刻化に伴って一段と目立つようになりました。この傾向を受けて、「リストラされるべきは社長の方だ」という大合唱が聞え始めました。社長は企業経営の全権を掌握している立場にあるわけですから、当然のことです。しかしながら、建前はそうであっても、直ちにそうすることは気の毒すぎます。

 それよりも、「非常時だから」と蛮勇を奮っても後が続かない可能性が大です。このように申し上げる主な理由は三つあります。

(理由1)日本の伝統的ビジネス・モデルは新時代が求める能力を持っている社長を育ててきませんでした。潜在能力を顕在化させることなく齢を重ねてきてしまっていることがほとんどなのです。このことは次代の社長候補についても言えます。なぜなら、行動力はあるものの、その前提となる「何を目指すか」という目標設定に迷いを生じているという調査結果があるからです。

(理由2)日本の社会には絶対的権力者を排除する風土があります。したがって、強力なリーダーシップの発揮は容易ではありません。(大英断をすると、「ファッショだ」という声がすぐに出てくること、それから「この人は」と思われる傑物が組織の長に上り詰めずに終わってしまっていることが多いことを思い出してください)

(理由3)日本人は方向転換がきわめて不得意です。したがって、トップダウンに代わるボトムアップにはあまり期待できません。

 古代は中国、明治以降は欧州先進国、戦後は米国といったように模倣の対象に事欠きませんでした。したがって、「カイゼン」の域を超える創造性は必要ありませんでした。このような状態で一番好ましいのは決して先走らないことです。こういう習慣が遺伝子のように染ついていますので、「鶏が先か卵が先か」となってしまうのです。


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